今まで必要だったもの、これから必要になるものを見直す時期です。
また年齢的に、病気やケガの可能性も高まってきます。
もう一度、ライフスタイルに合った保険を見直しておきましょう。
考えておくことは以下の3点
- 葬儀代プラスアルファ
- 配偶者の生活費
- 相続対策
子供が独立した後は、葬儀代等の費用と残された配偶者の生活費程度でよいでしょう。
また相続対象となる財産が自宅・不動産等が主な場合は、財産分割の相続対策として生命保険に入っておくことも大切です。
病気やケガによる長期入院を視野にいれて、しっかり検討する必要があります。
今までけがや入院等に縁が無かったとしても、残りの人生に備えておくことはとても大切な事です。
入院をした際に、「全額保険で支払いたいのか」「一部の補足程度に充てたいのか」「長期入院に備えるのか」「短期入院に備えるのか」等、自分の希望を明確にしておきましょう。
今現在入ってる保険から別の保険に切り替える際には、
新しい保険に加入した後に現在の保険を解約しましょう。
健康状態によっては新しい保険に加入できない場合があります。
安易に解約せず、新しい保険に加入できた事を確認後に解約しましょう。
※注意
会社経由で生命保険に加入している場合、退職後「団体扱い」にならないことがあるので確認が必要です。
また、加入している保険が「定期保険特約付終身保険」だった場合注意が必要です。
60歳か65歳の満期により死亡保障が終身部分の数百万だけとなり、医療保障等の特約がなくなってしまう事があります。こちらも早めに保険証券を確認してみましょう。
退職金を含むリタイアメント資金の運用と活用
退職金のようなまとまった現金を受け取った後は、銀行や郵便局に預けるパターンが多いようです。もちろん、運用で失敗をし資金を減少させてはいけませんが、しっかりコントロールをした上で、積極的な資産の運用も検討したいものです。
国の社会保険・健康保険に対する対応社会保険等の手続きは、ちょっとしたタイミングの差で、受給金額に差がでます。一回でも着金が遅れると資格が抹消されてしまうものもあります。また、制度もどんどん変更されるため、常に情報収集をし、最新の改正情報を知っている事も大切です。
企業の福利厚生制度（年金・保険制度）福利厚生制度は会社によって大きく違います。福利厚生が厚い会社もあれば、薄い会社もあります。しかし、会社の福利厚生制度は国の社会保険上乗せ部分として大きな意義と機能があります。 そして、これらに不足がある場合は、民間の保険で補うことになります。
上記のいずれの場合においても、素人がひとりで判断するのは難しい部分があるため、
専門家であるFP（＝ファイナンシャル・プランナー）相談するのも一つの選択肢です。
